​　私たちのプロジェクト対象地域、カメルーン東南部の熱帯雨林に住む狩猟採集民バカは、ピグミーという総称で呼ばれている人々だ。アフリカ中部にはコンゴ盆地を中心に8つほどのピグミーが散在し、多くの共通点を持つ。その中でも普遍的に見られるのが、特徴的な歌と踊りの儀式「べ」である。バカたちも他のピグミーと同じように「森の精霊」が登場する儀式を夜な夜な行なっている。

　夜、人々は集落の広場に集まり、歌とダンスを楽しむ。この「べ」と呼ばれる集いには、１０の精霊が登場し、それぞれキャラクターを持っている。精霊に扮した男性たちは、役に応じて体を痙攣（けいれん）させるように絶えず動く。踊り手はアドリブで森の中へ入ったり、戻ってきたり色々な舞台を演じる。もう一つ、ベに欠かせないのが女性の歌い手だ。彼女たちは裏声を使ったり、様々な音を出したりして、多声音声（ポリフォニー）を奏でる。
　観客はより質の高いパフォーマンスを期待して歓声をより大きくあげ、歌い手も盛り上げようと一心に歌う。そしてダンサーはそれに応えて更に激しく熱心に踊る。このようにお互い刺激し合いながら作り上げている儀式なのだ。ダンサーと歌手と森の音が混ざり合って一つになる迫力のショーを是非この目で観てみたい。（Ｙ.Ｋ.）
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​　２０００年代の初めから世界的に密猟が急増し、中でも象牙の人気は衰えることなく、今日も密輸品市場の中心となっている。象牙は、日本政府も批准しているワシントン条約（CITES；絶滅の恐れのある野生動植物の種の国際取引に関する条約）によって、外国への持ち出し、持ち込みが禁止されている。ところがワシントン条約事務局によると、２０１１年〜２０１６年に日本から持ち出され、押収された象牙は２，４ｔもあった（WWFジャパン・トラフィックの報告書より)。そのほとんどが中国向けの密輸で、日本に持ち込まれた象牙は４３ｋｇというから、国内は大きな違法象牙の市場とはなっていないようだ。

　しかし、野生のゾウがいるわけでもない日本の、どこにそれほどの象牙があるのだろう。日本もアジアの文化圏の一員で、古くは奈良・平安時代から、象牙を富の象徴として珍重してきた。実は日本には、そんな伝統の結果として、大量の象牙備蓄がある。おそらく、ワシントン条約ができる前、象牙の価格が高騰する前に各地で購入し、家庭で保存していたものが、現在買い取られ流通しはじめてている。

　塵も積もれば…というのはこのことで、普段はほとんど見かけず、見ても気づかないくらい小さく控えめな象牙や象牙製品、各家庭にあるわずかな量を集めて２，４ｔにもなるとは、驚きだ。日本では今の象牙の価値が一般に知られていないだけで、違法だと知りながら、外国人をターゲットにした象牙製品のお土産販売や、象牙ツアーなるものを開催している人も、実は少なくない。（Ｙ.Ｋ.）
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　私たちのプロジェクト対象地域、カメルーン東南部には、狩猟採集民バカ・ピグミーが広範囲にわたって住んでいる。彼らはとにかく甘いものには目がない。しかし主な生活圏となっている森では、砂糖やお菓子は大変貴重で、森を抜けたところにある村でも高級品だ。ところが、バカたちは森でしか採れないスウィーツを知っている。それは蜂蜜。私たちはその蜂蜜取りに同行してきた。蜂蜜といっても、花や蜂の種類によって、色、味、香り、粘りが全く違う。
　今回は、子供達と一緒に針なし蜂の巣（ダンドゥー）を取りに行く。あらかじめ印をつけておいた巣のあるポイントに着くと、男も女も関係なく、それぞれ蜂の巣を入れるバスケットを作ったり、木に登ったり、使えそうなものを探してきたり、おしゃべりしたり、じゃれて遊びながらテキパキ動く。手際よく木の上の巣を切り落とし、１５分程度であっという間に大量の巣を運んできた。樹皮のような茶色く分厚いセルを剥がすと蜜が流れ出し、それを無駄にしないように急いですする。量にすると２ℓのペットボトル一本くらいだろうか。日本にはない、ぶどう風味のサラサラとした甘さ控えめの蜜で、バカたちは飲み物のようにゴクゴク飲んでいた。こうして私たちはたまの贅沢を味わった。（Ｙ.Ｋ.）
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​　２０１４年に開催されたロンドン会議を受けて、その後も２回、IWT対策を検討する会議が行われた。２０１５年、ボツワナ会議ではロンドン宣言（London Declaration on the Illegal Wildlife Trade）の再確認と、マネーロンダリングの問題が取り上げられた。２０１６年にはベトナムで会議が開かれ、同じく宣言のおさらいと、違法市場の縮小などに焦点が当てられた。ゾウの違法取引撲滅に長年取り組んできたボツワナと、アジアで密輸品の大きな市場となっているベトナムで、自発的に会議が開かれたことは、参加国が努めて違法取引問題解決に取り組んでいる証左であろう。その他、アメリカ、中国、香港、台湾も、国内の象牙取引禁止の方向に動き出した。
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　そして昨年１０月、再びロンドンに、IWT対策会議は戻ってきた。今回は５０カ国以上の代表、その他政府関係者も含めると７０カ国以上が集まる、さらに大規模なものとなった。過去３回の会議の要点を盛り込んだ、新たな宣言が採択されたが、実はこの４年間でいまだ目ぼしい成果は見られず、野生生物の減少スピードを食い止めきれていないのが現状だ。

　密猟というアンダーグラウンドで行われる犯罪、野生生物という一見遠い存在、このような数値化が難しい問題が、４年間の努力を見え辛くしているのかもしれない。（Ｙ.Ｋ.）
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　２０１４年、イギリス王室も呼びかけに加わり、IWT（Illegal Wildlife Trade; 野生動物の違法取引）対策に関する世界最大規模の会議が、ロンドンで開かれた。その前から各国政府による対策が試みられてはいたが、今回のように４６カ国の代表とその他国際機関が集まる会議は、IWT問題にとって大きな分岐点となった。
 
　そもそも、なぜロンドン会議が開かれたかというと、従来の個別の保護策では野生動物の減少スピードを食い止められる、希望がほとんどなくなっているせいだ。できるだけ多くの国の代表に現状を知ってもらい、イニシアティブを取ってもらう必要がある。第二次世界大戦後、アフリカで巻き起こった野生動物の乱獲。１９７０年ごろからの自然保護ブームでいったん下火になったと思いきや、２０００年代に入ると再燃し、アフリカでは実に、万の単位でゾウが犠牲になっている。その象牙はアジアへと、何千キロも違法に旅をする。
 
　この会議ではロンドン宣言が採択され、４つのアクションに焦点を当てているが、中でも注目は法整備だ。野生動物が多く生息するアジア・アフリカの国々では、しばしば野生動物管理に付随する法体系が確立していない。そのため、密猟をしても罪に問われなかったり、取り締まりの基準が緩いし、賄賂を初め国家公務員の汚職が横行して、ゾウが大量に密猟される結果になっている。だからこそ、原産国、消費国双方で統制のとれた法体制を確立し、IWTを締め出すことが必要なのだ。

　もう一つ、地域住民のことも忘れてはならない。彼らは野生動物の一番近くに住んでいる人々だ。彼らと協力し、自然資源に頼り過ぎない持続的な発展を支えることで、住民の密猟への加担を止められるようになれば、ゾウたちの生き残りにも道が開けるだろう。
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